皆様こんばんは。
理学療法士の阿部洋輔です。
(2015年9月のブログを加筆・修正。更新日2015年11月29日)
①話題の日経新聞(2015年9月17日朝刊)
かなり話題になっておりますが、日経新聞一面の医出ずる国で、余る歯科医師とともに理学療法士が言及されています。
コラムとはいえ全国紙・日本経済新聞の一面です。
②理学療法士の働く場所・そして人数
・急性期
・回復期
・維持期
・病院
・地域
・自費
などなど、色々な分類方法があります。
私自身、介護保険分野(地域)のデイサービスで働いている印象からすれば理学療法士は足りません。
以前は回復期病棟がある病院にも勤めておりましたが、地域目線で見ると、回復期リハ病棟にはセラピストが余っているという印象です。
また診療報酬改定に向けて、回復期病棟でのリハビリが9単位から6単位になるのではないかという話すら進んでいるようです。
となると必要なセラピストの数は3分の2で事足りるということになります。
このまま何も規制がかからない前提であれば、20年後には35万人となる理学療法士・・・。
その1/3が必要ないとすると、大変なことです。
③今後に向けて
このような課題が提示されると、本来、理学療法士が担うべき範疇は?職域?はどこなのか、どういうアプローチができるのか?という根本的な部分を再考するきっかけになります。
となると、
触るアプローチ、触らないアプローチ。
一対一のアプローチ、一対多のアプローチ。
そのように分類する方法もあります。
新しい働き方が求められています。
一対一だけはもう古い。
触らなきゃいけないリハビリも古い。
いろんなやり方が必要。
・比較的余ってる地域で働く人
・足りない地域で働く人
こんな風に前提が違うと、そこで働く理学療法士の働き方は絶対変わると思います。
そもそも一対多で見ないと見切れない。
そんな良い意味での諦めも必要ですね。
今後は、『理学療法士さんって余ってる職業の方ですよね?』という認識のある世の中でどう働いていかなきゃならないのか。
今までとは違う一面も見せていけなきゃ、見捨てられてしまいますね。
阿部洋輔
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